不妊治療の保険適用、条件・回数・費用を年齢別に整理した

2022年4月から不妊治療が保険適用になりました。 しかし「誰でも何回でも使える」わけではありません。年齢制限、回数制限、対象となる治療の範囲、そしてそれぞれの条件があります。 この記事では、保険適用の条件・回数の数え方・実際の費用を年齢別に整理します。

保険適用の対象になる治療

保険適用の対象は、一般不妊治療（タイミング法、人工授精）と生殖補助医療（体外受精、顕微授精）です。 それぞれの1周期あたりの窓口負担は以下の通りです。

タイミング法と人工授精には年齢・回数の制限がありません。 年齢・回数の制限があるのは体外受精と顕微授精だけです。

年齢制限と回数制限の早見表

体外受精・顕微授精の保険適用には、治療開始時の妻の年齢に基づく回数制限があります。

「40歳未満で6回」というのは、保険を使える期間内に移植を6回まで行えるという意味です。 39歳で治療を開始して40歳になった場合でも、開始時点が39歳なら6回分が使えます。

回数の数え方

保険適用の回数でカウントされるのは「胚移植」の回数です。 採卵だけで移植に至らなかった周期はカウントされません。

たとえば「採卵3回、移植4回」の場合、カウントされるのは移植の4回です。 残りの採卵分は回数にカウントされません。

保険適用で実際にいくらかかるか

保険適用で3割負担になっても、さらに高額療養費制度で月ごとの上限があります。 所得区分別の実質的な月額負担は以下の通りです。

多数回該当は、直近12ヶ月で高額療養費の上限に達した月が3回以上ある場合、4回目以降に適用されます。 体外受精を毎月行うケースでは4ヶ月目以降に月額上限が下がります。 高額療養費制度の詳しい計算は高額療養費の記事で解説しています。

保険適用外になったらどうする

43歳以上になった場合や、回数制限に達した場合は全額自費になります。 体外受精1周期あたり30〜50万円、顕微授精なら50万円以上が目安です。

自費移行後でも使える制度があります。

資金面の選択肢についてはお金が足りないときの選択肢の記事で詳しく解説しています。

2人目の保険適用回数

保険適用の回数は「1子ごと」にリセットされます。 1人目の治療で6回使い切っても、出産後に2人目の治療を始める場合は、改めて6回（40歳以上なら3回）が使えます。

保険適用の流れ

保険適用で不妊治療を受けるための流れを整理します。

マイナ保険証を使えば限度額適用認定証の申請が不要になります。詳しくはマイナ保険証の活用記事をご覧ください。

あなたの条件で費用をシミュレーション

保険適用の条件は理解できても、「結局いくらかかるのか」は年齢、所得区分、先進医療の有無、お住まいの地域の助成金によって変わります。 シミュレーターなら、あなたの条件を入力するだけで実質的な自己負担額の目安がわかります。

先進医療の費用については先進医療の費用記事で詳しく解説しています。 治療ステージごとの費用比較はIUI vs IVF 費用比較を、タイミング法からのステップアップはステップアップ費用の記事を参考にしてください。 医療費控除で取り戻す方法は医療費控除の記事で解説しています。 助成金の自治体差については助成金の自治体比較記事をご覧ください。