人工授精と体外受精、費用の違いと判断ポイント

人工授精（AIH）から体外受精（IVF）へのステップアップは、治療方針として大きな判断です。 費用面での不安が判断を難しくしている方も多いのではないでしょうか。 この記事では、保険適用後の実際の自己負担額を比較します。

保険適用後の1周期コスト比較

2022年4月から不妊治療が保険適用になり、人工授精も体外受精も3割負担で受けられるようになりました。 ただし、保険の点数が大きく異なるため、窓口での支払額には差があります。

保険点数は令和6年度の診療報酬改定に基づく概算値です。 自費項目は排卵誘発剤の自費分、先進医療を含まない場合の金額です。

高額療養費が効くのは体外受精から

人工授精の場合、月の医療費（保険適用分の自己負担）は約15,000円程度です。 高額療養費の自己負担限度額は、最も多い区分ウ（年収約370〜770万円）でも月80,100円。 つまり、人工授精では高額療養費の対象にならないケースがほとんどです。

一方、体外受精は3割負担で約90,000円。区分ウの限度額80,100円を超えるため、差額が戻ります。 実質的な保険分の負担は約80,100円に抑えられます。 この「高額療養費が使えるかどうか」が、人工授精と体外受精のコスト構造の大きな違いです。

「6回で結果が出なかったら」の費用シミュレーション

人工授精は一般的に4〜6回を目安にステップアップを検討すると言われます。 6回試して結果が出なかった場合と、体外受精に切り替えた場合の費用を比較してみます。

ステップアップを考えるときの判断材料

体外受精への切り替えは、費用だけで決めるものではありません。 年齢、これまでの治療期間、検査結果、そして主治医の見立てを総合的に判断します。

ただし、費用の見通しがあることで、主治医との相談がしやすくなるのも事実です。 「体外受精に進んだら3回で約○万円」という数字を把握していれば、いつまでに資金を準備するか、 助成金が使えるかどうかも含めて計画を立てられます。

不妊治療の費用全体については、費用の全体像をまとめた記事を参考にしてください。 高額療養費の仕組みについては、高額療養費制度の記事で詳しく解説しています。