高額療養費、助成金、医療費控除。3つ使い倒したらいくら戻る?

不妊治療の費用を軽減する制度は、主に3つあります。 高額療養費、自治体の助成金、そして医療費控除。 それぞれ別の仕組みなので、3つとも使えます。二重取りではありません。

ただし、適用される順序と計算方法が少しややこしい。 この記事では、体外受精を例に「3つ全部使ったらいくら戻るか」を具体的に計算します。

3つの制度、それぞれ何が違う?

3つの制度は管轄が全く違います。厚労省、自治体、国税庁。 だから公式サイトを見ても「3つを組み合わせた場合の計算」はどこにも書かれていません。 ここが、自分で整理するしかないポイントです。

具体例で計算してみる

以下の条件で、3つの制度をすべて使った場合の実質負担を計算します。

ステップ1. 窓口で支払う金額

ステップ2. 高額療養費で保険分の負担を軽減

区分ウの自己負担限度額は月約80,100円です。 保険適用分の窓口負担（月12万円）が上限を超えるため、超過分が戻ります。

ステップ3. 自治体助成金で先進医療費をカバー

東京都の場合、先進医療費の7割（1回あたり上限15万円）が助成されます。 SEET法5万円 × 7割 = 35,000円/回が戻ります。

助成金額は自治体によって大きく異なります。詳しくは自治体別の助成金比較をご確認ください。

ステップ4. 医療費控除で税金が戻る

医療費控除は、年間の実質負担額（窓口支払い - 高額療養費 - 助成金）が10万円を超えた場合に使えます。

3つ全部使った結果

窓口で51万円支払いましたが、3つの制度を使い倒すことで約29万円が戻ってきます。 実質負担は約22万円。何も使わない場合と比べて、56%の負担軽減です。

よくある誤解

計算をもっと簡単にするには

この記事の計算を自分の条件でやってみたい方は、シミュレーターをお使いください。 年収・治療ステージ・居住地を入力するだけで、高額療養費と助成金を自動で差し引いた実質負担が出ます。

各制度の詳しい解説は以下の記事をご覧ください。